デスクトップパソコンでリースはお得？レンタルとの違いと料金相場も解説

デスクトップパソコンとは？ 

デスクトップパソコンとは、据え置き型で机の上（デスクトップ）に設置して使うパソコンのことです。一般的に本体（タワー型ケースなど）と別途モニターやキーボード・マウスなどの周辺機器を組み合わせて使用します。ノート型と比べて本体サイズに余裕があるため高性能なパーツを搭載しやすく、性能面での制約が少ないことが特徴です。

ビジネス用途でも「持ち運びたいならノート、スペックにこだわりたいならデスクトップ」と言われるように、携帯性よりも性能・拡張性を重視する場合に選ばれる傾向があります。 

デスクトップパソコンとノートパソコンの違い 

デスクトップとノートでは用途やメリット・デメリットが異なります。携帯性の面ではノートパソコンが優れ、折りたたんで軽量に持ち運べるため場所を選ばず使用できます。一方、デスクトップは据え置き前提のため持ち運びできず、設置スペースも必要になります。 

しかし性能やコストパフォーマンスではデスクトップに軍配が上がります。デスクトップは同等スペックならノートより価格が手頃で、後からCPUやメモリなどを増設・交換して性能向上も可能です。ノートは本体にすべてが一体化しているため省スペースで完結しますが、拡張性が低く同スペックでは割高になりがちです。このように「携帯性重視か、性能重視か」が両者の大きな違いと言えるでしょう。 

デスクトップパソコンのリースとは？ 

デスクトップパソコンのリースとは、企業が必要とするパソコンをリース会社が代わりに購入し、それを企業が長期間借りて利用する契約形態です。リース期間中は毎月定額のリース料を支払い、契約終了後には原則としてデバイスをリース会社へ返却します。

パソコンリースの契約期間は2～5年程度が一般的で長期に及びます。購入とは異なり初期費用を抑えつつ最新の機種を導入でき、利用期間中の廃棄処分や資産管理の手間も軽減できるメリットがあります。 

一方で契約期間中の途中解約ができず、総支払額は購入より割高になるケースもありますので、導入前に自社の利用計画に合った契約期間・台数を慎重に検討することが大切です。 

5つの側面から見るリースとレンタルの違い 

同じ「借りる」でもリースとレンタルには契約条件やサービス内容に違いがあります。ここでは 契約期間、契約対象のデバイス、所有権と会計処理、中途解約の可否、故障時の対応・保守サービス の5つの側面から両者の違いを解説します。それぞれの特徴を理解し、自社のニーズに合った方法を選択しましょう。 

契約期間 

リース契約は中長期が基本で、パソコンの場合は最低でも2～3年以上の契約期間となるのが一般的です。リース期間は法定耐用年数に準じる形で設定されることが多く、長期利用を前提とした調達方法と言えます。 

一方、レンタル契約は数日から可能な短期間契約も含め柔軟に期間を設定できます。極端に言えば1週間や1ヶ月だけ借りることも可能で、必要な期間だけ利用できるのが特徴です。 

つまり、長期利用が前提ならリース、短期・スポット利用ならレンタルと期間面で適した方法が分かれます。ただし近年ではレンタルでも数年間の長期契約も可能なケースがあり、一概に「短期＝レンタル、長期＝リース」とは割り切れないこともあります。自社のプロジェクト期間やIT更新サイクルを考慮し、最適な契約期間を選びましょう。 

契約対象のデバイス 

リースでは基本的に機種やスペックの制限なく、好きなパソコンを指定可能です。企業の要望に合わせ、リース会社が新品の希望機種を調達して貸与します。そのため「最新のハイスペック機種を使いたい」「特定メーカーのモデルが良い」といった細かなニーズにも対応できます。 

一方、レンタルではレンタル会社があらかじめ保有している在庫から選ぶかたちになるため、提供されるラインナップ内で機種を選定します。汎用的な事務向けパソコンは揃っていても、最新モデルや特殊スペック機は在庫がない可能性があります。レンタルのデメリットとして「使いたい機種がレンタル会社にない場合もある」点は注意が必要です。 

このように、機種選定の自由度はリースの方が高く、レンタルはラインナップ内での選択となります。特にMacなど特定OSの機種やハイスペックパソコンを必要とする場合、リースの方が確実と言えるでしょう。 

所有権と会計処理 

リース・レンタルいずれの場合も、パソコン本体の所有権は提供会社側（リース会社またはレンタル会社）にあります。利用企業はあくまで契約に基づきデバイスを借りて使用する形です。ただし会計上の扱いには違いがあります。 

リース契約の場合、一般的な「ファイナンスリース」は企業が購入して所有する場合と実質同じとみなされ、資産計上して減価償却するオンバランス処理となります。つまり、リース物件は企業の固定資産扱いとなり、貸借対照表に計上して契約期間にわたり償却します。 

一方、レンタル契約では毎月支払うレンタル料を経費処理できるオフバランス取引として扱えます。レンタル料は賃借料として損益計算書上の費用計上となり、資産として残さないため財務上身軽です。また、リースは契約終了後にデバイスを返却すれば資産から外れますが、必要に応じて再リースや買取も可能です。買取した場合はその時点で資産取得となります。 

総じて「リース＝資産計上、レンタル＝経費処理」という違いがありますが、近年は会計基準の変更でオペレーティングリースに該当する契約形態なども出てきています。いずれにせよ、所有権は借り手に移転しない点は共通ですので、資産管理上の責任範囲や会計処理方法を理解して契約を選びましょう。 

中途解約の可否 

リース契約では原則として契約期間途中での解約はできません。リース期間中に利用が不要になっても、契約満了まではリース料を支払い続ける義務があります。やむを得ず途中で契約解除したい場合でも、残存期間のリース料全額相当の違約金支払いが必要となるのが通常です。中途解約できないことで「使わないパソコンも倉庫で保管しつつ払い続ける羽目になる」リスクがリースのデメリットです。 

一方、レンタル契約は基本的にいつでも解約可能で柔軟です。短期契約前提のサービスでもあり、不要になればレンタル品を返却して契約を終了できます。ただし契約内容によっては最低利用期間や中途解約時の調整費用（例えば残期間に応じた料金の精算）が発生する場合もあります。それでもリースと比べれば圧倒的に柔軟で、利用状況の変化に応じて契約を早期終了・台数削減できる点がメリットです。 

将来の人員変動やプロジェクト変更に備えてリスクを抑えたいならレンタル、有効活用期間が読みやすく途中で減らす心配がないならリース、といった選択基準になるでしょう。 

故障時の対応・保守・修理サービス 

利用期間中のサポート体制にも両者で差があります。リース契約の場合、基本的な保守・修理対応は利用企業側の負担・手配となります。リース会社はデバイスを調達する金融的役割が中心で、実際の運用中トラブル対応はメーカー保証などに依存します。例えば、パソコンが故障した際は、企業自身でメーカーサポートに連絡し修理手配を行う必要があります。修理期間中はそのパソコンが使えないため、業務に支障が出る場合は代替機を自社で別途用意しなければなりません。 

一方、レンタル契約では保守・サポート込みのサービスが多く、故障時の対応もレンタル会社側が担うケースが一般的です。レンタル会社へ連絡すれば即日で代替機を発送してもらえることもあり、ダウンタイムを最小限にできます。また、月額レンタル料に修理・保守費用が含まれていることが多く、追加費用なしで対応してもらえる安心感があります。 

総じて「リースは自社対応、レンタルは業者対応」と整理できます。自社にITサポートの人員が少ない企業や、トラブル発生時の業務影響を最小限にしたい場合はレンタルの手厚いサポートは大きなメリットとなるでしょう。 

デスクトップパソコンのリースとレンタルどっちが向いている？ 

ここまで見てきたように、リースとレンタルはそれぞれ利点・欠点が異なります。では自社の場合どちらを選ぶべきか？ 以下に向いているケースの一例をまとめます。 

リースが向いているケース

◆ 長期利用が前提の場合

社員の常設パソコンなど、少なくとも2～3年以上は継続して使う見込みがあるならリースが適しています。長期間借りるならレンタルより費用を抑えられるため経済的です。また、法定耐用年数（4年）に合わせたリースで定期的に入れ替えることで、常に比較的新しい機種を使い続ける運用もしやすくなります。 

◆ 必要台数や利用期間が固定されている場合

途中解約ができないリースは、利用する台数がほぼ変動しない場合におすすめです。事業計画が安定しており、今後パソコンを減らす予定がないならリース契約でもリスクは小さいでしょう。

◆ 高性能・特定機種が必要な場合

ハイスペックなクリエイティブ用パソコンや最新のMacなど、レンタル会社で入手困難な機種を確実に導入したい場合もリースが向きます。リースなら希望の新品モデルを調達してもらえるため、機種選択の自由度を優先するならリース一択です。 

レンタルが向いているケース

◆ 利用期間や台数が流動的な場合

プロジェクト単位で一時的にパソコンが必要になるケースや、採用状況によって台数を増減させたい場合はレンタルが便利です。短期利用や必要数の変動に柔軟に対応でき、不要になればすぐ解約できるため、ムダなコストを抱え込みません。例えば、研修やイベント期間中だけ数台増やす、といった使い方に適しています。 

◆ 初期コストを極力抑えたい場合

レンタルも月額払いとはいえ、契約期間の縛りが弱く短期間から利用できます。創業まもない企業やプロジェクト開始直後で資金繰りに慎重を期したい場合、必要なときに必要な台数だけ調達できるレンタルはキャッシュフロー負担が軽く安心です。従業員の退職などでデバイスが余るリスクも回避できます。 

◆ 手厚い保守サポートを重視する場合

自社にIT管理リソースがない場合や、常に安定運用したい場合、故障時に代替機を即用意してくれるレンタルの方が安心です。情報システム担当者の手間を減らし、トラブル対応もアウトソースできるため、社内業務の効率化につながります。 

以上を踏まえ、「5年以上の長期で同じパソコンを使うならリース」、「短期や台数変動があるならレンタル」というのが一つの目安です。もっとも、企業によっては常設パソコンはリースで確保しつつ、臨時増設はレンタルで対応するといった併用戦略も考えられます。

さらに、重要なのは購入という選択肢も含めた総合的な検討です。長期間使うなら最終的に購入が割安になるケースもありますが、リースなら廃棄やデータ消去まで任せられる利点があります。自社の規模・財務状況・IT戦略を踏まえ、最適な調達方法を選びましょう。 

法人向けデスクトップパソコンのリースの料金相場 

法人向けデスクトップパソコンのリース料金相場は、1台あたり月額約3,000～5,000円程度とされています。これは標準的なスペックの業務用パソコンを2～5年程度の契約でリースした場合の目安金額です。 

例えば3年リースで考えると、1台あたり総額で約10.8万～18万円（月額3,000～5,000円×36ヶ月）の支払いイメージとなります。5台のパソコンをまとめてリースすれば月額支払は15,000～25,000円ほどになり、3年間の総支払額は54万～90万円程度となる計算です（台数分リース料は比例します）。 

このように見ると、同じ期間使うなら購入した方が安いのでは？と思うかもしれません。しかし、リース料には故障対応や廃棄手続きの手間も含めたサービス料的な要素もあり、一概に「購入の方がお得」とは言い切れません。実際、リース料金の内訳にはデバイスの購入代金に加え、リース会社の手数料や保険料、保守費用なども含まれています。そうしたトータルサービス込みでも月額3,000～5,000円程度に収まっているため、企業側は初期費用を抑えつつ予算化しやすい定額料金で運用できます。 

なお、レンタルの場合はリースより割高で、相場は月額6,000～12,000円程度が一般的です。レンタル料が高めなのは短期利用のニーズに応える柔軟性や、保守サポート込みのサービス提供によるものです。リースは契約期間の条件が発生する代わりに月額が低く抑えられる傾向があり、長期的にはコストメリットがあります。一方でレンタルは短期になるほど1ヶ月あたり換算のコストが高くなります。したがって「長期利用ならリースの方が安価、短期利用なら高くてもレンタル」と考えるとわかりやすいでしょう。 

もちろん具体的なリース料は機種のスペック、契約年数、リース会社の設定によって変動します。高性能なワークステーションやゲーミングパソコンをリースすれば月額1台あたり1万円を超える場合もありますし、逆にエントリーモデルを5年契約すれば2,000円台になる例もあります。リース期間が長いほど月額は低減する傾向がありますが、その分総支払額は増えるためバランスが重要です。

リース料を検討する際は「総額いくらになるか」「保守サービス込みか」「契約終了後の扱い（返却か買取か）」なども含めて各社の見積もりを比較し、自社にメリットの大きいプランを選ぶことが大切です。 

参考記事：法人向けパソコンリースの料金相場は？レンタル・購入の違いと契約の流れを解説 

リースの導入までの流れ 

実際にデスクトップパソコンのリースを導入する場合、どのような手順を踏む必要があるのでしょうか。ここではリース開始までの一般的な流れを解説します。リース会社や契約内容によって多少異なる場合もありますが、主なステップは次のとおりです。 

リース会社の選定・見積もり依頼 

まずはリース会社選びです。自社のニーズに合ったサービスを提供してくれるリース会社をリサーチしましょう。

ポイントとして、取り扱い可能な機種の豊富さや保守サービスの有無、審査スピード、過去の実績などを確認します。また、パソコン本体の機種選定と必要台数の決定も並行して行います。業務内容に適したスペックや台数を洗い出し、それらのパソコンについてメーカーや販売代理店から機種選定のアドバイスや見積もりを取るとスムーズです。

そして、選定した機種・台数・希望リース期間などの条件をもとに複数のリース会社へリース料金の見積もりを依頼します。複数社の見積もりを比較し、料金だけでなくサポート内容や契約条件も含めて総合的に検討します。 

与信審査と契約締結 

リース会社を決め見積もりに同意したら、与信審査（信用審査）に入ります。リース契約には企業の信用力確認が伴い、財務状況や支払い能力をチェックされます。具体的には、直近期の決算書類や会社概要、場合によっては事業計画書などの提出を求められるのが一般的です。中小企業やスタートアップの場合、設立間もないと審査ハードルがやや高くなることもありますが、審査基準はリース会社ごとに異なります。

審査に無事通過したら、提示された条件でリース契約の締結となります。契約書にはリース期間、月額リース料、支払条件のほか、故障時の保守対応の範囲、契約満了時のデバイスの扱い（返却・買取など）といった条項が含まれます。

内容をよく確認し、不明点は契約前にリース会社担当者に尋ねましょう。双方合意の上で契約書に署名・押印すれば契約成立です。 

デバイスの発注・納品・検修 

契約が締結したら、リース会社がパソコン本体の発注手続きを行います。リース会社は契約内容に従って、メーカーや販売店に指定のパソコン（機種・数量）を発注します。手配されたパソコンは、合意したスケジュールで指定の場所へ納品されます。納品後、ただちに検収を行います。発注したスペック・台数に間違いがないか、初期不良や動作不具合がないかをチェックします。

例えば、スペック表と照合したり、電源を入れて正常に起動するか確認したりします。問題がなければリース会社に検収完了の報告（検収書の提出）を行います。これで正式にリース物件を受領したことになり、契約開始の準備が整います。 

利用期間中の故障対応 

検収が完了するとリース期間がスタートし、以後毎月のリース料支払いが始まります。利用期間中に万一パソコンが故障した場合は、契約で定められた方法で対処します。通常はメーカー保証期間内であればメーカー修理を依頼し、それ以外の故障は動産保険の補償範囲内で修理・交換対応するといった形です。

リース契約時に保守サービスやオンサイト修理などオプションを付けていれば、その窓口に連絡して対応します。基本プランでは前述の通り、リース利用企業側でメーカー修理手配を行うケースが多いです。いずれにせよ契約内容に応じたフローで故障対応を依頼し、修理期間中の代替策なども検討します。例えば複数台リースしている場合は一時的に予備機でしのぐ、重要データは日頃からバックアップを取っておく等の対策が必要です。 

また、定期メンテナンス（ホコリ清掃やソフトウェア更新）などは利用企業側の責任で行い、良好な状態で使うよう心がけます。なお盗難・火災など万が一の事故に備え、リース物件には動産総合保険へ加入しておくと安心です。保険料はリース料に含まれる場合と別途オプションの場合がありますが、こうしたリスク管理もリース期間中の重要な対応事項と言えます。 

契約期間の満了・返却または買取 

リース契約の期間が満了したら、契約終了時の手続きを行います。基本的にはリース物件であるパソコン本体をリース会社へ返却する流れです。返却時にはデータ消去や原状回復を事前に行っておく必要があります。パソコン内の機密データは消去ソフトで完全に消去するか、ストレージを初期化するなどして漏洩リスクに対処します。また、増設したメモリを外す、シールを剥がすなど、貸与時と同じ状態に戻す（原状回復）ことが求められます。原状回復が不十分だと修理費請求される場合もあるため注意しましょう。返却後、リース会社側でデバイスの状態チェックが行われ、問題なければ契約完了となります。 

契約満了時には、返却以外に買取や再リースの選択肢を取れる場合もあります。リース契約によっては、希望すればデバイスを時価もしくは残存価格で買い取ることが可能です。長く使い続けたいパソコンであれば買取を検討しても良いでしょう。あるいはもう一定期間同じパソコンを使いたい場合、再リース（リース期間延長）の相談ができるケースもあります。再リース料は通常安価に設定されます。 

一方、性能陳腐化していれば最新機種への入れ替えを検討するタイミングでもあります。例えば、リース満了に合わせて新たなパソコンをリース契約し直し、旧機種は返却することで、常にIT環境をアップデートしていくことが可能です。

いずれの選択にせよ、契約終了時にどうするかを事前に計画しておくとスムーズです。特に返却する場合は「データバックアップ→消去」の段取りを忘れず、買取する場合は社内手続きを準備しておきましょう。こうしてリース導入から返却・買取まで一連の流れが完了します。 

デスクトップパソコンのリースで業務効率とコストパフォーマンスを向上させよう 

デスクトップパソコンのリースを上手に活用することで、企業の業務効率とコストパフォーマンスの向上が期待できます。リースなら初期投資を大幅に抑えつつ必要なスペックのパソコンを揃えることができるため、中小企業・スタートアップ企業に特に有効的です。さらに、定期的にリプレイスする運用にすれば、常に一定水準以上の性能・セキュリティを備えたパソコンで業務を行えるため、生産性の維持・向上にもつながります。 

また、社内のIT資産管理や保守の手間を軽減にもつながるため、情報システム担当者は本来のコア業務に注力できます。「所有から利用へ」のシフトが進む昨今、こうしたアウトソーシングによりトータルコストを抑える企業も増えています。 

もちろんリースにもデメリットはありますが、レンタルや購入との違いを正しく理解し、自社の状況に合った形で活用すればデメリットは最小化できます。例えば 「常用パソコンはリースで低コスト運用し、突発ニーズはレンタルでカバーする」 といった柔軟な組み合わせも一つの戦略です。

重要なのは、IT機器調達の選択肢としてリースという手段を持っておくことです。デスクトップパソコンのリースを賢く利用し、経営資源の有効活用と業務効率化を実現させましょう。 

MacのリースならUTORITOにおまかせ！ 

株式会社Tooでは、Macの調達からキッティング、運用、返却まで任せられるアウトソーシングサービス「UTORITO」を提供しています。 

UTORITO の特徴の一つであるApple Financial Services （AFS）という残価設定型のオペレーティングリースを活用することで、トータルコストを抑えて最新のMacを手軽にリースすることができます。 
また、Apple Financial Services （AFS）を活用し、デバイスの使用期間を予め決めておくことで、デバイスの管理・運用まで、LCM（ライフサイクルマネジメント）を円滑にサポートできることもUTORITOの強みの一つです。  
さらに、UTORITOには保守・修理費が含まれているため、基本的に追加費用は発生しません。  

参考記事：ライフサイクルマネジメント(LCM)サービスとは？企業のIT機器運用管理をサポート 

リースのデメリットをカバーしながら最新のMacを導入、運用する際は、ぜひ株式会社Tooの提供しているUTORITOをご検討ください。